阪神異例の役員大刷新、意外な背景
阪神が１２月１日付で常勤役員４人が一斉に退任する衝撃人事を発表。その意外な背景とは－。
兵庫・西宮市の球団事務所で６日、四藤慶一郎球団社長（５７）が会見。自身の後任として、阪急阪神ビルマネジメント代表取締役・副社長執行役員を務める揚塩健治氏（５７）の就任を発表した。
もともとは阪神電鉄の不動産部門で、西梅田の再開発に携わっていた四藤社長。２年前の金本監督誕生と同時に就任したが、「３年くらいで結果を出すつもりでやってきたが、こういうこともあるのかな」と志半ばの無念をにじませた。
揚塩氏は２００１年から９年間、球場長として甲子園の大改修に尽力。球団常務も歴任した。
© zakzak 提供 四藤氏（左）から揚塩氏へ阪神の球団社長はバトンタッチ
本拠地で２度、リーグ優勝を目撃した強運の持ち主だが、「なかなかかなえられなかった優勝、日本一を目指して誠心誠意、身を粉にして頑張りたい」と抱負を語った。
ところで気になるのは、補強などが一段落ついた１月１日付が通例だった球団人事が前倒しされた点だ。阪急電鉄と阪神電鉄が統合し、０６年に発足した阪急阪神ホールディングスでは組織の統合が進んでおり、球団関係者は「来年４月に不動産部門を統合した中核会社が設立されることになっており、阪神側としては不動産事業経験者の四藤氏に白羽の矢がたった」と説明する。
親会社の玉突き人事の意向でタイガースの人事が左右されるのは昔からだが、今回はそれがより色濃く反映された形だ。
一方で、別の球団関係者は「シーズン真っ最中でなかっただけで御の字だよ。補強もこれから山場を迎えるし、引き継ぐタイミングとしてはギリギリだった」と胸をなでおろす。
ホールディングス設立から１１年。当初から心配された“阪急タイガース”化の気配はまだないが、「今後もいろんなことが起きる」と不穏な予言も飛び出した。（山戸英州）
